弁済の提供の再々抗弁と債務不履行解除の再抗弁との関係

債務者は、弁済の提供の時から、債務の不履行によって生ずべき一切の責任を免れる（４９２条）から，催告後，解除の意思表示到達前に弁済の提供をしたことが認められれば，通常，履行遅滞解除が認められなくなり，その結果，履行遅滞解除の再抗弁による法律効果の発生が障害される。