弁済の提供の再々抗弁と債務不履行解除の再抗弁との関係

債務者は、弁済の提供の時から、債務の不履行によって生ずべき一切の責任を免れる（４９２条）から，催告後，解除の意思表示到達前に弁済の提供をしたことが認められれば，通常，履行遅滞解除が認められなくなり，その結果，履行遅滞解除の再抗弁による法律効果の発生が障害される。

同時履行の抗弁権の存在効果説（類型別５頁）

双務契約の当事者の一方は、相手方がその債務の履行を提供するまでは、自己の債務の履行を拒むことができる（５３３条本文）ところ，同時履行の抗弁の存在は，当然に，履行遅滞の違法性阻却事由に当たるから，Ｘは，同時履行の抗弁権の存在効果を消滅させるため，「催告以前に債権者が自己の債務について履行の提供をしたこと」の主張立証を要する。

債務不履行解除の再抗弁における解除の意思表示の事実

契約により当事者の一方が解除権を有するときは，その解除は，当然，相手方に対する意思表示によってすることを要する（５４０条）から，Ｘは「債権者が債務者に催告期間経過後に解除の意思表示をしたこと」の主張立証を要する。

債務不履行解除の再抗弁における履行催告及び催告後相当期間経過の事実

当事者の一方がその債務を履行しない場合において，相手方が相当の期間を定めてその履行の催告をし，その期間内に履行がないときは，相手方は，通常，契約の解除をすることができる（５４１条）から，Ｘは，「債権者が債務者に履行の催告をしたこと」，「催告後相当期間が経過したこと」の主張立証を要する。

所有権喪失―売買の抗弁と債務不履行解除の再抗弁との関係性

当事者の一方がその解除権を行使したときは、各当事者は、その相手方を原状に復させる義務を負う（５４５条１項本文）ところ，かかる解除があれば，契約は当然に遡及的にその効力が消滅するから，Ｘは，所有権喪失―売買の抗弁に対し，債務不履行解除の再抗弁を提出する必要がある。

表見代理（民法１１０条，顕名主義）

代理人がその権限外の行為をした場合において、第三者が代理人の権限があると信ずべき正当な理由があるとき，その他人が第三者との間でした行為について、当然に，本人はその責任を負う（１１０条）から，Ｙは，原則として，代理人と相手方との法律行為，かかる法律行為の際に代理人が本人のためにすることを示したこと，相手方が上記法律行為についてかかる法律行為に代理権があると信じたこと，相手方が上記のように信じたことについて正当な理由があること，相手方の上記法律行為以外のある特定の事項についての代理権の発生原因事実の主張立証を要する。

登記保持権原の抗弁における基づく登記の存在

登記が有効であるためには，当然，その登記が手続的に適法にされたことも必要であるから，Ｙは登記が抵当権設定契約に基づくことを主張立証する必要がある。